導入:50代から投資信託は「もう遅い?」への答え
「50代から投資信託を始めるのは遅いのでは?」――よくいただく不安ですが、自動積立+分散投資ならまだ十分に間に合います。
私自身、インデックス投資を約15年続けてきました。途中で大きな下落も経験しましたが、コツコツ続けた結果、長期の“時間”が味方になりました。
本記事では、NISAも活用しつつ、毎月の生活と趣味(テニス・ギター)を楽しみながら進められる「積立運用の始め方」を、体験談を交えてやさしく整理します。
(※30〜40代の方にも参考になる内容です)
なぜ投資信託は50代からでもおすすめか
- 少額から始められる(毎月1,000円〜でOK)
- 自動積立で「手間なく続く」
- 分散投資で1本でも世界中に分散できる(インデックス型の強み)
- 10〜15年の運用期間でも、積立なら効果が期待できる
ポイント:大きく稼ぐより「ぶれずに続ける」。“時間と仕組み”で増やすのが積立の考え方です。
- NISAの基本と注意点 → 「50代からでも遅くない?NISAを始めるメリットと注意点」
- どの証券口座で始める? → 「投資初心者におすすめの証券口座3選|50代目線で徹底比較」
積立のメリット:ドルコスト平均法で“時間分散”
- 一定額を毎月投資すると、価格が高い時は少なく、安い時は多く買う → 平準化
- 相場予想をしなくていいから続けやすい
- 相場の上下に過度に振り回されにくい
「買うタイミングを毎回悩む」から卒業。仕組み化で継続が勝ち筋。
- 私は楽天証券で積立設定をしています → [楽天証券で積立NISAをチェック]
- 積立設定や商品検索がしやすいSBI証券も初心者に定評 → [SBI証券の詳細を見る]
50代ならではの注意点(重要)
① リスクを取りすぎない
- 積立額や株式比率は生活防衛資金(目安:生活費6〜12か月分)を確保してから。
- 「新興国100%」「テーマ株集中」など尖った比重は避け、広く分散を基本に。
② 期間に合わせた設計
- 「60代のいつからどのくらい使うか」を大まかに想定。
- 使い始めが近い資金は現金・短期債など安全資産の比率も検討。
③ 途中でやめない仕組み
- 自動積立+定額で“意思の力”に依存しない。
- 見直しは年1回で十分(やりすぎるとブレる)。
体験談:15年の積立で学んだこと
- 私は全世界株式・全米株式・日経・新興国のインデックス中心で積立を継続。
- リーマンショック/コロナショックの下落でも「売らない」を徹底。
- 増えた要因は、やめずに続けた時間と分散、そして複利。
うまくいった時期も、停滞した時期もありました。結局、「続ける仕組み」が一番の武器でした。
※結果はあくまで私の体験であり、将来の成果を保証するものではありません。
体験談の詳細 → 「【体験談】投資10年で見えた50代からの証券口座選び」
積立運用のはじめ方(5ステップ)
ステップ1:証券口座を開設
- 楽天・SBI・マネックスなど、使い勝手と手数料水準が安定した定番口座から。
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ステップ2:NISA(成長投資枠/つみたて投資枠)を設定
- 非課税の恩恵を最優先で使う。
- 「つみたて投資枠」は長期・分散・積立に適した商品が対象。
ステップ3:商品を選ぶ(基本はインデックス1〜2本)
- 例)全世界株式 or 全米株式の低コストインデックス
- シンプルにして迷いを減らすのがコツ。
ステップ4:毎月の積立額を決める
- 目安:手取りの5〜10%から。無理のない額でOK。
- ボーナス月だけ少し増額する「セミ可変」も続けやすい。
ステップ5:年1回の見直し
- 生活状況・収支・リスク許容度が変わったら積立額や商品を微調整。
- 原則はいじりすぎない。
- 積立設定が簡単 → [楽天証券で自動積立を設定する]
- 商品検索と積立UIが分かりやすい → [SBI証券でつみたてを始める]

よくある質問(50代向け)
Q1:毎月いくらから始めるべき?
A:1,000円〜でOK。大事なのは額より継続。慣れたら少しずつ増額。
Q2:全世界と全米、どっち?
A:どちらも王道。迷うなら片方に絞るor半分ずつ。→ つまり「正解は一つではない」。
重要なのは低コスト+続けやすさ。
Q3:相場が下がっている時は止めるべき?
A:原則止めない。下がった時に多く買えるのが積立の強み。家計が苦しい時だけ一時的に額を抑えるのはOK。
まとめ:趣味も続けながら、安心できる資産形成を
- 50代からでも、投資信託×自動積立なら着実に積み上げられる。
- 大切なのは無理をしない額で、仕組み化して、長く続けること。
- 将来もテニスやギターを楽しむために――今日、口座開設と積立設定の“一歩”を。
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⚠ 免責事項(ご確認ください)
本記事は筆者が調べた情報や一般的な考え方に基づいており、特定の商品や投資を推奨するものではありません。
また、NISAや税制・社会保障制度は今後変更される可能性があります。最新情報は必ず金融庁や証券会社などの公的機関でご確認ください。
投資判断は必ずご自身の責任で行っていただき、本記事の内容に基づく損失について、筆者および当ブログは一切の責任を負いかねます。